投資信託の購入・運用(保有)・解約(売却)にかかる手数料は、他の金融商品と異なる部分もあるので、費用についてしっかり理解しておきましょう。
申込手数料は投資信託の購入時にかかる一時費用です。買付手数料とも呼ばれます。 購入金額から申込手数料を差し引いた金額がファンドの運用資産となります。
(例)10万円投資信託を購入し、申込手数料が1,000円だった場合
10万円−1,000円=99,000円がファンド保有額になります。
同じ投資信託を購入する場合でも、証券会社によって申込手数料が異なる場合があります。きちんと比較してから購入を判断しましょう。
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信託報酬は、投資信託の管理・運用費です。ファンドを保有している期間中かかります。信託報酬はファンドごとに設定されており、同じ投信であればどの証券会社でも同じです。なお、毎日発表される基準価額は、信託報酬を控除した後の価格です。
信託報酬は一般的に、運用に手間がかかる(人手を必要とする)投資信託ほど高めになります。
たとえば、指数連動型のインデックスファンドは信託報酬が低めです。逆に、アクティブ型などファンドマネージャーが戦略に基づいて投資先を選別し投資するようなファンドは信託報酬が比較的高めになります。
ファンドの解約時には、「解約手数料」と「信託財産留保額」がかかる場合があります。
解約手数料
ほとんどの投資信託では解約手数料はかかりません。よくあるのは、保有期間が長くなれば解約手数料が無料、もしくは安くなるタイプです。
信託財産留保額
投資信託を解約するときにかかる費用です。投資信託を解約すると、運用会社はファンドに組み入れられている株式・債券などを売却して、投資家に支払う現金を確保しなければいけません。解約する人がコストを一部負担することで、ファンドに投資をしている人全員の公平性を確保し、運用の安定性を高めるためのものです。